本当です。

ChatGPT（チャットジーピーティー）は、米国のOpenAI社が2022年11月に公開した人工知能チャットボットです。
一般的にチャットというと、人対人の文章対話ツールでしたが、ChatGPTは人対AIの文章対話ツールということになります。人対人のチャットだと相手の返信までに時間を要する、気軽に相談できない、言葉を選ぶ必要がある等の課題がありましたが、AI相手であればそのような課題はクリアになります。

日本語にも対応しておりますので、アカウントを作成すれば無料ですぐに利用することができます。
PC・スマホともにインターネットブラウザを介して利用することができます。

ログインすると、チャット入力欄がありますので、入力欄に聞きたいことなどを入力し、エンターキーを押すとChatGPTより返答があります。
すらすらと返答が表示される様子にはちょっとした感動を覚えます。
まずは「しりとり」でChatGPTをお試しください。

ChatGPTを会計事務所業務のどの様な場面で利用ができるのかいくつか試してみました。

①調べ物をする

→日常的な調べ物であれば使えそうです。ただし、税務・会計の専門的な領域については懐疑的な部分も多く（実際間違いにも遭遇しました）、結局税務六法や専門書で確認しなければ確証を得ることができませんので、実務で利用するのは難しいでしょう。
税金のことを聞くと、最終行で「税理士などの専門家へお尋ねください。」と記述され、税理士への一定の配慮が感じられます。

②エクセルのマクロVBAのコードを記述してもらう

→これが一番の驚きでした。作成したいマクロの概要を文字で入力すると、それらしいVBAのコードを生成してくれます。条件を加えていくことで、都度修正してくれるので、簡単なマクロならしばらく禅問答を繰り返すことでChatGPTが作成してくれそうです。しかし、最終的には細かな部分の手直しが必要となるので、VBAコードの体系や基礎的なコードを習得しておく必要がありそうです。

③契約書・議事録の雛形の作成してもらう

→この使い方が会計事務所業務を行う上で最も可能性を感じました。ただし、聞き方によって作成される雛形が大きく異なってくるので、いくつかの聞き方を試してみることをおすすめします。また、契約書などは長文になりChatGPTが息切れすることがありますので、その場合は「続き」と入力することで、続きの記述が再開されます。とはいえ、こちらも出てきたものをそのまま利用するわけにはいきませんので、内容の確認や修正が必要となることは言うまでもありません。

まつののまとめ
ちなみにブログ記事を書いてもらうとどんな感じになるのかChatGPTに記述してもらいました↓↓↓

誰にも損害を与えないようなふわっとした記事であればChatGPTに頼めそうですが、税金・会計の記事となるとやはり地道に遵法記事を書くしかありません。

今後、インターネット上にはAIソフトを利用した架空記事、フェイクニュース等が溢れかえることになるはずです。税金のことをインターネットで調べ申告をした結果、大きな失敗につながったという事例も頻発することでしょう。
「AIの脅威により税理士が駆逐される」とよく言われますが、税金で失敗しないためにはやはり税の専門家である税理士を訪ねることをお勧めします。