本当です。

令和5年10月1日よりインボイス制度が開始されたことに伴い、freee会計においてもインボイス制度対応機能が実装されました。本ブログにおいては以下のように３回に分けてfreee会計におけるインボイス制度対応機能を紹介したいと思います。
１ freee会計インボイス制度対応機能基本設定について
２ freee会計インボイス制度対応機能における取引登録の方法について
３ freee会計インボイス制度対応機能におけるおすすめの各種設定について

本日は
２ freee会計インボイス制度対応機能における取引登録の方法について
を紹介したいと思います。

※本ブログにおいては「課税事業者」かつ「インボイス登録あり」かつ「一般課税」の事業者を前提に説明します。

freee会計に取引を登録する方法については大きく２つの方法があります。
１つは「連続取引登録」による方法による方法、もう１つは「自動で経理」による登録方法です。
「連続取引登録」による方法では、スキャンしたファイルに基づき取引を登録（主に現金での取引）したり、取引の発生に基づき未決済取引の登録（売掛金・買掛金の登録）を行なったります。
「自動で経理」による方法では、銀行口座から取り込んだ入出金情報に基づき取引を登録したり、銀行口座等の取引明細データを作成・アップロードした情報に基づき取引の登録を行います。

本日はこの２つの取引登録方法の際に、freee会計のインボイス制度対応機能がどのように挙動するかを紹介したいと思います。登録方法による特徴的なfreee会計の挙動は以下の通りです。

特徴的な挙動としは、「連続取引登録」による場合、インボイス制度対応機能は後手に回り、一方、「自動で経理」による場合、インボイス制度対応機能が先手に回るという点です。

「連続取引登録」による場合
領収書等の証憑に基づき登録を行おうとすると、証憑から読み取られたインボイス情報に基づき適格請求書発行事業者との取引なのかどうか判定されます。下図の例だと、相手先タグを入力しなくても、領収書から適格請求書発行事業者であると判定され、適格請求書等に該当するにチェックが入ってきます。


また、領収書等の「証憑なし」の状態で登録を行う場合、消費税の区分処理は相手先の設定情報に左右されず、マニュアルで消費税の区分を選択していくことになります。下図の例だと、適格請求書発行事業として登録した「ガソリンS（インボイスあり）」と、適格請求書発行事業者として登録していない「ガソリンS（インボイスなし）」の相手先タグを入力しても、適格請求書発行事業者か否かの判別は行なってくれません。

※「連続取引登録」による登録では、freee会計のインボイス対応機能との連動は「ない」と考えても良いかもしれません。


「自動で経理」による場合
「自動で経理」により取引を登録する場合は、freee会計のインボイス制度対応機能の詳細設定により挙動が異なってきます。freee会計のインボイス制度対応機能の詳細設定のステップ２で「取引先連携あり」を選択しておくと、取引先タグを入力することで、取引先情報から適格請求書発行事業者か否かの情報と連携し、適格のチェックの有無が決まります。下図の例だと、適格請求書発行事業者として登録した「松野会計事務所（インボイスあり）」には適格にチェックが入り、適格請求書発行事業者として登録していない「松野会計事務所（インボイスなし）」には適格にチェックが入りません。

一方、詳細設定のステップ２で「取引先連携なし」を選択しておくと、取引先タグの設定内容によらず、マニュアルで適格か否かの登録を行なっていくことになります。


まつののまとめ
取引の登録方法によって、freee会計のインボイス制度対応機能の挙動が異なってきますので、その特徴を予め把握したうえで取引の登録を行なうと良いでしょう。

また、インボイス少額特例についてfreee会計では下図のように対応が図られております。